大阪センチュリーオーケストラ

orz・・・これはがっくり。

http://www.asahi.com/politics/update/0530/OSK200805300034.html

大阪府の事業見直しに当たって、府が設立した大阪センチュリーオーケストラの補助金打ち切り構想が出ていると言う話を聞いたのは、4月の中頃だったか。

学生時代の恩師の先生がこのオケにいるというのもあって署名活動への参加依頼があった。
締め切りぎりぎりだったのと、忙しさにかまけて結局協力できなかった。

橋本さんの考え方には基本賛成だけど、いざ自分の知り合いがその対象になってしまうと複雑な心境になってしまう。その前に削れるところもっとあるだろ、とか。総論賛成、各論反対の典型例を自ら体験してしまった。

が、オケに自治体のお金をつぎ込むのが妥当なのかなあ、と疑問に思うところは確かにある。この点について、件の署名活動のWebサイトを見ると

逆援の掲示板情報は危険も伴うのでこちらの方がお勧めです。

日本オーケストラ連盟の正会員オーケストラ23団体の年間支出合計は約240億円、一方、演奏収入は約120億円と半分で、この不足分を補うのが公的な支援と民間からの支援です。

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我が国では、オーケストラへの補助元は、例えば放送局など(N響、読響)、地方自治体(東京都響京都市響)、民間企業であったりと様々です。多くは県、市、民間企業など複数からの補助ですが、大阪センチュリー交響楽団はその設立時の性格から大阪府単独での補助が続き、今回の問題の原因ともなっています。このため、財団では文化庁や民間団体からの助成・寄附の獲得に取り組んできていました。

ということになるらしい。
ヨーロッパ系も日本と同じ構造、アメリカでは寄付活動による財源確保に取り組んでいる、というくらいで、基本は万国共通「オケとはコストはかかるが儲からないもの」というのが現状らしい。

このサイトを見ると、センチュリーそのものが自立に向けていろいろと手は打っているものの、未だ経費の半分を補助金に依存する状況だと判断できる。そして頼られる方の大阪府は外科手術が必要なほど痛んでいる。

斜陽企業のスポーツ部門の境遇に似ている。こうなるとスポーツ部門の存在意義をどれだけ経営陣に語っても無意味だろう。母船が泥舟みたいにだんだんと沈もうとしている以上、そこにしがみついていても、遠からずもろとも沈んでしまう。

他のオケとの統合を探るとか、何かしら新たな収益を模索するとか、他のスポンサー(自治体)を探すとかだろうけど、どれも道のりは険しそうだなあ・・・。

まず地道にできることとすれば、僕らがもっと演奏家に足を運ぶってことなのかも。